ベラジョンカジノで遊んでみたいと思った時、気になるのは違法性がないのかではないでしょうか。
日本でカジノというと違法性があるような感じがして、ご利用に躊躇している方もいると思います。
ベラジョンカジノを利用して逮捕されたり摘発される可能性について、様々な角度から詳しく解説していきます。
ベラジョンカジノに違法性はある？
ベラジョンカジノは、日本で最も人気があるオンラインカジノです。ベラジョンカジノへのアクセス数は月間100万PVで、約19万人の日本人の方々がベラジョンカジノを利用しています。
これだけ多くの日本人がベラジョンカジノを利用しているのは、ベラジョンカジノに違法性がないためです。
それでは、ベラジョンカジノに違法性が無い根拠を詳しくご紹介します。
信頼性が高い企業が運営している
ベラジョンカジノを運営している企業は「Breckenridge Curacao B.V.」です。
オランダ領のキュラソー島に本拠を置いており、企業として登録しています。
会社住所を調べてみると、実在している企業ということがわかります。
オランダ領のキュラソーはランドカジノがある場所であり、カジノが合法化されています。オンラインカジノが合法化されている国なので、違法性はありません。
政府発行のライセンスを取得している
オンラインカジノを合法で運営するためには、「運営ライセンス」が必要です。運営ライセンスは、ライセンス発行国である政府に審査を依頼し、厳しい審査内容を全てクリアすることで取得できます。
ベラジョンカジノは、政府発行のライセンスを取得しています。取得ライセンスは、オランダ領キュラソー島の政府が発行を認可しているライセンスです。
なお、ライセンスを持っていないオンラインカジノは、違法カジノにあたります。これは、医師に例えると医師免許を持っていない医師が医療行為を行っているのと同じです。
ベラジョンカジノは政府発行のライセンスを取得しているので、違法ではありません。
ベラジョンカジノは、2019年年末までマルタ共和国のライセンスを持って運営していました。以降、ベラジョンカジノはオランダ領キュラソーのライセンスに変更したのですが、これはベラジョンカジノに限ったことではありません。
2019年には、多くのオンラインカジノがキュラソーのライセンスに移行しました。
その理由は、キュラソーライセンスの規制が緩くなることで、ボーナスや入出金の上限などの改定を見込めるためです。
つまり、プレイヤーがより利用しやすいオンラインインカジノにするために、キュラソーライセンスに変更したのです。
政府発行のライセンス取得のオンラインカジノを規制する法律は日本にはない
日本の法律に基づき運営されているパチンコや競馬、競輪、競艇などは、違法ギャンブルではなりません。
それでは、オンラインカジノはどうなのでしょうか。
ベラジョンカジノは、インターネットを介して遊ぶオンラインカジノです。現在の日本には、オンラインカジノを取り締まる法律が一切ありません。
しかし、オンラインカジノで遊んでも問題はないという法律もございません。現在の日本におけるオンラインカジノは、合法でも違法でもない「グレー」な状態です。
ベラジョンカジノは政府発行のライセンスを取得しているオンラインカジノであり、ラスベガスやマカオなどの正式なランドカジノと同じ扱いとなります。
また、海外の認可されているサーバーを経由して遊ぶので、日本の法律で取り締まることはできません。
日本人がラスベガスやマカオのランドカジノに行って遊んでも問題がないのと同様に、政府のライセンスを取得しているベラジョンカジノで遊ぶことに違法性はないのです。
ベラジョンカジノで遊んだことに対し警察は令状を取ることができない
ベラジョンカジノは、オランダ領のキュラソーにある企業が運営しています。日本の警察が捜査令状を取ることができるのは、日本国内の事件のみです。
ベラジョンカジノの運営会社は国外にあるので、日本の警察がベラジョンカジノに対し捜査令状を取ることは不可能です。
実際のプレイヤーの賭けの状況の把握ができないので、逮捕に至るまでの証拠をそろえることができません。
逮捕への証拠をそろえることができないので、証拠がない以上逮捕はできないということになります。
日本の検察も起訴したがらない
もしベラジョンカジノの利用を理由とし逮捕されることがあっても、有罪となる可能性は非常に低いです。
その理由は、日本の検察が起訴したがらないからです。
検察は、勝てる裁判しか行いたくないと考えています。日本の検察が起訴した場合の有罪率は99.9%といわれていますが、その理由は勝てる裁判しか行わないためです。
日本の検察が起訴したくないということは、違法性がないことを示します。
違法なオンラインカジノなら銀行への直接送金は不可能
ベラジョンカジノの出金方法の1つに「銀行送金」があります。
銀行送金は、自分の銀行口座に直接出金できることで人気の出金方法ですが、採用しているオンラインカジノはほとんどありません。
ベラジョンカジノは、みずほ銀行や三菱UFJ銀行などのメガバンクにも対応しています。
メガバンクの大手の銀行は、法律に触れるようなことは絶対にしません。
メガバンクを送金に利用できるということは、ベラジョンカジノには違法性がないと捉えて良いといえます。
ベラジョンカジノで逮捕者は出ていない
ベラジョンカジノに違法性がないとわかっていても、本当に逮捕されないのか気になる方
もいると思います。
ベラジョンカジノで逮捕者が出ているのか、色々調べてみましたが逮捕者は出ていないようです。
ベラジョンカジノは政府発行のライセンスを取得している合法的に運営されているオンラインカジノなので、利用者が逮捕される可能性は極めて低いです。
日本の現在の法律では、国外で運営されている合法のオンラインカジノを取り締まることは難しく、ベラジョンカジノユーザーが逮捕されたという事実は今までありません。
日本でのベラジョンカジノの利用が有罪となるためには、大規模な法律の改正や国家間でのやり取りが必要となるので、今後も逮捕される可能性は低いといえます。
そのため、安心してご利用できるオンラインカジノということがわかります。
オンラインカジノで逮捕された人はいる？
ベラジョンカジノご利用による逮捕者は出ていませんが、オンラインカジノ業界では過去に逮捕者が出た事例があります。
どのような逮捕事例があったのか、有名な事件を以下に3つご紹介いたします。
NetBanQ事件
2016年2月に、オンラインカジノの決済サービスである「NetBanQ」の運営者が逮捕される事件がありました。
オンラインカジノによる逮捕事例はこの事件が初めてであり、オンラインカジノ業界の大きな衝撃となりました。
決済サービスを通じカジノをプレイできる環境を提供していたということにより、逮捕となりました。
この際にNetBanQの利用者も家宅捜査を受けました。
多くのプレイヤーが略式起訴を受け入れて、10～20万円程度の罰金の支払いとなりました。
スマートライブカジノ事件
2016年3月に、スマートライブカジノというオンラインカジノを利用していた日本人プレイヤーの3人が逮捕となりました。
オンラインカジノの利用者が逮捕されるのは、これが初めての事例です。
以降のオンラインカジノの違法性を論議するにあたり、転機となった事件と言われています。
スマートライブカジノの運営会社の拠点は、カジノが合法であるイギリスです。
逮捕された理由はディーラーが日本人かつ日本人が利用しやすい時間帯にテーブルを開場していたからです。
それにより、日本国内向けのサービスをしている判断され、逮捕の対象となりました。
この事件で、プレイヤーの3人が逮捕となりました。
逮捕された3人のうち、2人は略式起訴により罰金刑となりました。
残りの1人は納得がいかないということで、弁護士を付けて徹底的に抗戦した結果、不起訴処分を勝ち取り無罪となりました。
これにより、オンラインカジノのプレイヤーは無罪という判例ができたのです。
ベラジョンカジノで逮捕される恐れがある行為
ベラジョンカジノに利用には違法性がないことがわかりましたが、絶対に逮捕されないということではありません。
間違った利用の仕方をしてしまうと、日本の賭博罪に該当し逮捕されてしまう可能性があります。
どのようなケースの場合逮捕となってしまうのか、以下にご紹介いたします。
日本の一般店舗でベラジョンカジノのアカウントを借りてプレイした場合
ネットカフェのような一般店舗で用意されたベラジョンカジノのアカウントを借りてプレイをし、資金の決済を店舗で完結している場合は、インターカジノの利用とみなされて逮捕される恐れがあります。
日本で運営しているオンラインカジノを利用しているのと同じ扱いとなるため、日本の賭博罪に該当するのです。
この場合、運営者と利用者の両方が逮捕されます。
捕まるのは、現行犯だけではありません。利用履歴や監視カメラなどの映像がある場合、後日逮捕となる場合もあります。
ベラジョンカジノがプレイできる環境を第三者に提供する場合
自分が店舗開設をし、ベラジョンカジノのアカウントを提供してプレイできる環境を提供することも、日本の賭博罪に該当します。この場合、インターカジノの運営者となるので、逮捕される恐れがあります。
ベラジョンカジノを未成年に勧める
日本の法律では、20歳未満のギャンブルは禁止となっています。
相手が未成年と知りながらベラジョンカジノの登録を進めてプレイさせることは、犯罪に問われる可能性があります。
これは、成人年齢が引き下げになる2022年4月以降でも同様です。
ベラジョンカジノでは18歳未満のアカウント登録を禁止していますが、日本では20歳未満のギャンブルを禁止していますので、日本の法律に従わなければいけません。
ベラジョンカジノで稼いだ利益を申告納税しない場合
オンラインカジノで得た利益は、年間50万円以上の場合所得税の申告及び納税を行わなくてはいけません。
これは日本国民の義務であり、申告納税しない場合は脱税の罪となります。
銀行口座へ出金している場合、税務調査の権限が及ぶことにより言い逃れはできません。
ベラジョンカジノで50万円以上の利益が発生した場合は必ず申告納税をしましょう。
ベラジョンカジノの運営会社が日本法人に変更になった場合
ベラジョンカジノの運営会社は、オランダ領のキュラソー島にあります。
これが日本の法人に変更になった場合、日本人がベラジョンカジノを利用すると賭博罪に該当します。
現行法のままでは、日本でのオンラインカジノの運営はできません。
現時点でベラジョンカジノが日本法人の運営に変わることはないと思いますが、仮にそのようになった場合は気を付けましょう。
ベラジョンカジノに限らず、日本の企業が運営しているオンラインカジノを利用してしまうと、賭博罪に該当してしまいます。
ベラジョンカジノのディーラーの非棒抽象をSNSに書き込んだ場合
オンラインカジノはギャンブルなので、なかなか勝てないこともあります。
そのため、熱くなってしまいディーラーのスクリーンショットを撮影してSNSで罵倒したいと思う方もいるでしょう。
しかし、その行為は名誉棄損や侮辱罪に該当してしまう可能性があります。
ライブゲームのチャットで暴言を書き込むことも危険ですので、注意しましょう。
大きく負け込んでしまうと暴言も吐きたくなる気持ちもあるかもしれませんが、それが原因で逮捕されてしまうのは避けたいところです。
まとめ：ベラジョンカジノに違法性はない
ベラジョンカジノは違法性がなく、安心して利用できるオンラインカジノです。日本人の利用者が非常に多いことも、安全に遊べる証拠と言えるでしょう。
ただし、間違った使い方をしてしまうと逮捕される恐れがあるので注意が必要です。ベラジョンカジノが気になる方は、こちらから詳しい情報をチェックしてみてください。
